【ブリックス(BRICS)!】今注目される新興国!わかりやすく解説!

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国際

BRICS

ブラジル(Brazil)、ロシア(Russia)、インド(India)、中国(China)、南アフリカ(South Africa)の5か国のイニシャルをつなげて、BRICS(ブリックス)と呼ばれています。

ブラジル、ロシア、インド及び中国は、国土が広く、労働や消費の人口が多く、農業生産も盛んです。また、南アフリカを加えた5か国は豊かな天然資源にも恵まれています。これらを背景にして消費や輸出が拡大し、経済が成長してきており、今後もさらに成長することが見込まれています。

BRICSは、経済成長とともにその国力を高めてきている将来有望な新興国で、欧米主導の国際金融体制や国際秩序に対抗するグループとして、その存在感を示しています。

BRICs

BRICs は、2001年に米国の大手証券会社ゴールドマン・サックスがそのレポートの中で、将来有望な新興国としてブラジル、ロシア、インド、中国の4か国を表現するものとして使用したのが始まりです。

同レポートでは、2050年にはBRICs 各国のGDP(国内総生産)は世界の上位クラスに入る可能性があるとされました。

しかし、2023年の段階で、世界におけるGDPランクは、中国が第2位、インドが第5位、ブラジルが第10位、ロシアが第11位です。

ちなみに、BRICs の “s” は

4か国という複数を示しているよ!

経緯

2009年6月、第1回のBRICs首脳会議がロシアで開催されました。その共同声明では、既存の国際金融体制、国際通貨体制等に対する対抗意識を明らかにしました。

2011年4月、第3回のBRICS首脳会議が中国で開催されました。ここで南アフリカが加盟し、首脳会議の正式名称はBRICs から「BRICS」 に変更されました。

2014年7月、第5回のBRICS首脳会議がブラジルで開催され、新開発銀行(NDB)の設立が決まりました。2015年7月に同銀行は第1回総会を開催して正式に発足しました。

同銀行は、アジア、アフリカなどの発展途上国に対する融資を目的としていますが、欧米主導の国際通貨基金(IMF)・世界銀行に対抗する狙いがあります。また、発展途上国が有する天然資源を確保する狙いもあるとされています。

2022年6月、中国が議長国となり、オンライン形式で第14回BRICS首脳会議が開催されました。

その拡大会議では、アルジェリア、アルゼンチン、エジプト、インドネシア、イラン、カザフスタン、セネガル、ウズベキスタン、カンボジア、エチオピア、フィジー、マレーシア、タイの13か国が参加しました。

2023年8月、BRICSの首脳会議が南アフリカで開催されました。6か国の拡大を盛り込んだ「ヨハネスブルク宣言」を採択しました。新加盟国は、エジプト、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、アルゼンチン、エチオピアです。

新加盟国は2024年1月1日から正式な加盟国になります。拡大BRICSが世界のGDP(国内総生産)に占める割合は、約26パーセントから約29パーセントに増加します。

特徴

BRICSのうち4か国は広い国土面積を有しています。ロシアは世界第1位、中国は第4位、ブラジルは世界第5位、インドは第7位、ちなみに南アフリカは第24位です。

BRICSは、それぞれ特有の天然資源に恵まれています。ロシアはまた世界有数の石油や天然ガスの生産国です。また、各国は、ハイテク産業に使われるレアメタルを含む鉱物資源も有しています。

インド、中国、ブラジルは人口が非常に多く、労働力人口が多く、消費市場も大きいです。2023年において、インドは約14億2,900万人で世界第1位、中国は約14億2,600万人で世界第2位、ブラジルは約2億2,000万人で世界第7位です。

ちなみに、ロシアは約1億4,000万人で世界第9位、南アフリカは約6,000万人で世界第24位です。

BRICSの5か国だけで、世界の人口(約80億人)の

約40パーセントを占めることになるよ。

まとめ

BRICSの広い国土、膨大な人口、豊かな天然資源は、生産と消費の拡大をもたらし、経済成長を促進してきました。このため、世界の一大勢力の位置を占めています。

他方、例えば、インドは、現在、G7サミットに参加するなど欧米との関係も重視しており、欧米との関を悪化させることを望んでいません。

また、中国は、インドとの国境紛争問題を抱えており、ウクライナ侵略をめぐる欧米とロシアとの対立では、インドやブラジルは中立的な立場を維持しています。このため、欧米との対抗意識ではBRICS内で温度差があります。

新加盟国の選定基準は明らかではありません。しかし、中国が、国際貿易や金融取引で米国のドルを使わないことを促進するため、つまり、人民元の国際化を促進したいため、今回の拡大を主導したとも言われています。

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